耐震住宅の考え方
宮城県沖地震、阪神淡路大震災、東日本大震災と日本は地震大国と言われるほど地震が多く発生する国で、大きな震災が起こる度に耐震設計法が改正されています。
そこで、耐震補強や耐震性能について考えていきましょう。
地震と建物の耐震性
日本は地震大国と言われるほど、古代から大きな地震があったと記されており、自身のたびに耐震基準が改正されてきました。
現在、住まいを建てるときや住まいをリフォームするときには、地震に対する備えが必要となってきます。
日本では大地震のたびに建物に被害が生じ、耐震技術や耐震基準が発達してきました。
現在では、「建築基準法」および関連する諸規定や、基準に耐震設計の基本的な方法が定められており、これに基づいて正しい設計をすれば、大きな地震に対しても安心で安全な建物をつくることができるのです。
地震と建物の関係
地震が発生した場合、建物は地面の動きに合わせて振動し、大きな水平の地震力が建物に生じるのです。
現在の建築基準法は大地震のとき、一般の住宅のような低層建物(2階以下)では、建物の重さ0.8~1.0倍程度の力が横向きにかかりますので、この水平地震力に対して安全に耐えるように建物を設計します。
また、地震の揺れは地盤によって異なり、当然のことながら柔らかい地盤で揺れが大きくなります。
1978年(昭和54年)の宮城県沖地震の後に建築基準法が改正され、さらに、1981年(昭和57年)に新耐震設計法が施行され、建物の耐震性が大きく向上したのです。
1995年(平成7年)の阪神淡路大震災では、改正以前の建物と改正以後の建物で被害の差が大きく現れ、改正以前の古い建物の耐震改修をする方が多くなりました。
また、2011年(平成23年)の東日本大震災でも新しい建物は被害が少なくなかった(津波による被害は別途)のですが、古い建物は大きな被害が出たのです。
中古住宅を購入する場合は、築年月をよく確認し、改正前の建物であれば耐震補強などの、耐震性能を向上させるリフォームも検討する必要があります。
地震に強い壁とは
地震に強い建物にするにはどうすればよいのかということですが、最も有効な方法として、耐震壁にすることです。
建物に合った十分な耐震壁の量をバランスよく配置することにより、大きな地震に耐える安全な住まいをつくることができます。
在来工法の木造住宅では、本来筋交いは用いませんが、耐震性の関係で筋交いを入れるようになり、耐震壁が用いられるようになりました。
筋交いには、一方向にだけ効く片筋交いと、両方向に効くX形のたすき筋交いがあります。
また、最近では、構造用合板やラワン合板を用いて補強して作ったものが、筋交いと同等の耐力をもつ耐震壁も使われています。
この耐震壁を、建築基準法に定められた量を、梁間と桁行の両方向に入れます。
ただし、ストレート葺や鉄板葺に比べ瓦屋根の場合は、少し多く耐震壁を用い、壁の量はできるだけ余裕をもって多めに入れるようにするのです。
また、壁の配置が平面的に偏っていると、地震のときにねじれるように振動するのでよくありませんので、できるだけ対称的に入れます。
工法によって耐震壁が変わる
一般の戸建の木造住宅では、工務店や建築家とよく相談して、壁の配置と量をよく検討し、十分な耐震性が保たれているように設計してもらうのが大切です。
筋交い壁の接合部分は、金物でていねいに補強し、合板で作られた壁は、耐力を確保するために補強の仕方や釘打ちの量などが、建築基準法で定められています。
最近よく使われる工法が、ツーバイフォー(2×4)ですが、ツーバイフォーでは、合板に耐震壁が使われています。
既製のツーバイフォー住宅は、十分な耐震性を持つように設計されていますので、安心して採用することができます。
次に、軽量鉄骨造ですが、軽量鉄骨造では、耐震壁の役割をするのは、耐震ブレースといわれるものです。
耐震ブレースとは、壁の中に斜めの鋼材がX形に組み込まれており、鉄骨の柱や梁も地震力に抵抗する大切な要素です。
最後にRC造ですが、壁式RCでは、RC壁の量が規定を満たしており、バランスよく入れてあることが必要で、壁式RCは地震に強いといわれています。
一般の戸建て住宅ですが、設計する工務店や建築家、建売住宅の場合は住宅メーカーの担当者に、建物の耐震性能について、納得のいくまで説明してもらうことが大切です。
地盤調査は大切
土地を購入する前や建て替えるために更地にした場合、工事をする前に地盤調査を行い、敷地の地盤の状態を確認することが必要です。
盛土の宅地の場合は、擁壁を地震に対して十分安全に耐えられるものとし、盛土を締め固めるなどの対策を行います。
また液状化が起こりやすい砂地盤では、地盤改良を行い、基礎は一体的な鉄筋コンクリートの布基礎にするなどの対策が必要となるのです。
宮城県沖地震では、造成した宅地に大きな被害が生じ、また東日本大震災でも盛土の破壊や液状化により、広い地域で住宅地の被害が生じたため、地盤の安全性には十分な配慮が必要です。
耐震等級とは
耐震等級とは、建築基準法で決められているのです。
また建築基準法で決められている耐震設計の基準は最低基準であり、大地震のときに倒壊などによる被害や人身の損害がないようにするのが目的で、さらに地震による損傷を少なくして財産価値を守るには、建築基準法によりさらに上の耐震性にする必要があります。
2000年(平成12年)に「住宅の品質確保の促進等に関する法律」(品確法)ができて、住宅の性能評価と瑕疵担保責任が定められ、耐震性については、耐震等級1級~3級まであり、等級1は建築基準法と同じで、等級2は建築基準法の1.25倍、等級3は1.5倍の耐力が求められ、このためにそれぞれの場合に必要な壁量や諸条件が定められています。
地震に備えて
地震が起きた場合、家の内で、怪我をする原因となるのが、タンスや本棚などが倒れてその下敷きになってしまうことが多くあります。
このように大地震の時には、部屋の中の本棚や食器棚が倒れて中のものが飛び出し、テレビなどの家電が動いて落下するなど、危険な状況になります。
よって、地震というときに、頑丈なテーブルの下や安全な部屋など、とっさに身を隠す場所をよく考えておくことが大切で、普段から家具の配置や固定などに気を配り、非難の仕方や場所など家族で話し合っておくことが重要です。
まとめ
日本は地震大国で度重なる大地震により耐震技術が向上し、それに伴い耐震基準も改正されてきました。
現在、住まわれている建物が築何年なのかで、耐震基準も変わっており、築年数が古いほど耐震性能も劣っていますので、早急な耐震補強が必要になります。
また土地を購入などした場合は地盤の性能も調べることも必要となってきます。
地震はいつ起こるか予測することは、今の技術では不可能だと言われておりますので、いつ起こっても心配ないように、大型の家具や家電などを固定し、食器棚の中の食器類が飛び散らないようにしておく必要もあります。
さらに、避難の仕方や場所などを日頃から家族で話し合うことが大切です。